Ethereum

イーサリアムは、分散型アプリケーション向けのグローバルなオープンソース基盤である。言い換えれば、中央管理者の統制を受けることなく、開発者がスマートコントラクトやアプリケーションを構築・展開できる分散型ブロックチェーン基盤である。主にデジタル通貨として機能するビットコインと異なり、イーサリアムはプログラム可能なグローバルコンピューターとして機能し、開発者はあらゆる種類の分散型サービスを構築できる。 同基盤上では、金融プロトコル、NFTマーケットプレイス、ゲームプラットフォームにまたがり、数十万人のアクティブユーザーが利用する140億ドル超のDeFi（分散型金融）アプリケーションが稼働している。2022年9月のプルーフ・オブ・ステーク移行により、エネルギー消費は99%超削減され、環境面の懸念に対応するとともに、ネットワークの安全性も強化された。 ネットワークは、取引を処理し、Ethereum Virtual Machine上でスマートコントラクトを実行する数千の独立したバリデーターノードによって運営されている。スマートコントラクトはSolidityで記述された自己実行型プログラムであり、条件が満たされると合意内容を自動的に履行することで、銀行やブローカーといった仲介者を不要にする。 バリデーターは、ブロックの提案と検証のために担保としてETHをステーキングし、誠実な参加に対して報酬を得る一方、悪意ある行動には罰則が科される。EIP-1559のアップグレードでは動的なベースフィーの仕組みが導入され、各取引でETHがバーンされるため、ネットワーク活動が活発で、バリデーターへの発行量を上回るETHが焼却される局面ではデフレ圧力が生じる。 ヴィタリック・ブテリンは2013年にイーサリアムを提唱したが、構築には7人の共同創業者が関わった。その中には、SolidityとEVM (Ethereum Virtual Machine)の技術仕様を作成したギャビン・ウッドや、ConsenSysを創業したジョセフ・ルービンが含まれる。同プロジェクトは、クラウドファンディングで1800万ドル超を調達した後、2015年7月に立ち上がり、急速に最大のブロックチェーン開発者コミュニティへと成長した。主な節目としては、2020年のBeacon Chain立ち上げ、手数料バーンを実装した2021年のロンドン・ハードフォーク、そして2022年のプルーフ・オブ・ステークへの「マージ」がある。 イーサ（ETH）には複数の役割がある。取引手数料（ガス）の支払い、ネットワーク保護と年率3-5%の利回り獲得を目的としたステーキング、DeFi（分散型金融）プロトコルにおける担保、NFTやデジタル資産の購入である。この資産は伝統的な機関投資家にも採用が広がっており、上場企業がブロックチェーンへのエクスポージャーを維持しつつステーキング利回りを得るためにETHを財務資産に組み入れている。さらに2024年には、SEC（証券取引委員会）が現物イーサリアムETFを承認し、従来型の証券口座を通じて伝統的な投資家がエクスポージャーを得られるようになった。 イーサリアムのロードマップは、将来的に量子コンピューティングのような脅威に対する安全性を維持しながら、取引処理能力を毎秒100,000件超へ大幅に引き上げ、確認時間を短縮し、分散性をさらに高めることに重点を置いている。