6月8日から14日までの日程には、6月11日の欧州中央銀行の政策金利決定、仮想通貨税制法案を巡る米下院公聴会の可能性、アーサー・ヘイズによる6月9日のHYPEとNEARに関する発言予定も含まれる。
6月8日から14日にかけての市場見通しでは、複数の仮想通貨関連イベントとマクロ経済イベントがトレーダーの注目材料として浮上している。中心となるのは、規制当局の審査を前提とするCMEの6月8日のNasdaq CME Crypto Index先物取引の開始予定と、コインベースによる6月8日の永久株価指数先物取引（満期が固定されていない契約）の導入である。あわせて、6月10日の米国5月CPIと、6月11日の欧州中央銀行の政策金利決定も日程に含まれており、これら2つのマクロ指標はデジタル資産全体のリスク選好に影響を与える可能性がある。ワシントンでは、仮想通貨税制法案を巡る米下院公聴会が早ければ来週にも開かれる可能性が示されているほか、アーサー・ヘイズが6月9日にHYPEとNEARから撤退した理由を説明する見通しである。こうした予定は、新商品の投入、政策動向、マクロ指標が来週の仮想通貨取引を左右する可能性を示している。