半導体メーカーのAMDはロンドン・テック・ウィークで、ケンブリッジ大学を拠点とするZenithと、核融合研究に特化したSunriseを含む投資計画を公表した。データセンター事業の力強い成長が、時価総額1兆ドル達成への視界を保っている。
アドバンスト・マイクロ・デバイセズ（AMD）は、今後5年間で英国に20億ドルを投資すると発表した。資金は2基のAIスーパーコンピューターを含む複数の計画に充てられる。AMDはこの計画をロンドン・テック・ウィークで公表し、Zenithはケンブリッジ大学に設置され、Sunriseは英国原子力公社と共同で開発されており、核融合研究に重点を置くと説明した。AMDのリサ・スー最高経営責任者（CEO）は、この取り組みについて、英国において「主権AIの推進に必要な計算インフラへのアクセスを拡大する」ことが目的だと述べた。 今回の発表は、半導体株が足元で不安定な値動きを見せる中でも、AMDが主力事業で力強い勢いを維持している局面で行われた。AMDの第1四半期売上高は102億ドルと前年同期比38%増加し、純利益は95%増となった。データセンター部門の売上高は57%増の58億ドルで、全体売上高の半分超を占めており、AI向け計算需要が事業構造を変えつつあることを浮き彫りにしている。アナリストは、この売上構成の変化が続けば、同部門がAMDの他部門を上回る成長を維持する限り、全社の成長加速を後押しするとみている。 AMD株は金曜日、ブロードコムの四半期決算で長期のAI売上高見通しが引き上げられなかったことを受け、半導体株全体の売りにつながり、約11%下落した。月曜日の寄り付き前には持ち直し、約2%高となり、4%上昇をうかがう展開となった。一方、ナスダック先物は0.67%上昇し、S&P500先物は0.26%上昇した。時価総額が約8500億ドルのAMDは、1兆ドル評価に達するには株価が20%未満上昇すれば足りる。