日銀が6月15〜16日の会合で金利を1.0%に引き上げる可能性があるとの報道を市場は見極めており、追加のタカ派ガイダンスが円をどこまで支え、仮想通貨を含むリスク資産に影響するかでアナリストの見方は分かれている。
モルガン・スタンレーMUFG証券は、日銀の植田和男総裁が来週、市場の想定を上回って一段とタカ派の姿勢を示す余地は限られると指摘した。オーバーナイト・インデックス・スワップは、年末までに政策金利が1.25%に達する可能性をおおむね織り込んでおり、日銀が6月15〜16日の会合で25ベーシスポイント利上げし、1.0%にするとみている。日経も、日銀が政策金利を0.75%から1.0%に引き上げる可能性があると報じた。BofAグローバル・リサーチの山田修輔ストラテジストは、日銀が利上げし、市場が追加引き締め観測を強めれば、円相場を下支えする可能性があると述べた。現在の織り込みは10月の追加利上げ確率を約50%としているという。同氏は、10月について60%超、来年3月について50%超の織り込みであれば、タカ派と受け止められる可能性が高いと述べた。今回の動きは、円調達環境の引き締まりやキャリートレードの力学変化が世界の流動性とリスク選好に影響し得るため、仮想通貨投資家からも注視されている。