
6月5日にイーサリアムを買い戻した後に売却したもので、米・イラン間の緊張が一段と高まり、イランのインフラに対する新たな攻撃につながるとの見方を示した。
B.TOP創業者の江卓爾氏は、6月5日に買い戻した後、保有する現物ETHの50%を1629ドルで売却したと明らかにした。同氏はこの判断について、地政学的な見通しに基づくものだとし、「トランプ大統領にはもはや選択肢が残されておらず、イランのインフラに対する新たな攻撃に踏み切る」と述べたうえで、米・イラン間の対立はさらに激化する可能性が高いと指摘した。今回の発言は、仮想通貨のポジションにおいてマクロ経済や地政学リスクが取引判断の材料となっていることを示しており、投資家が市場全体の変動拡大を見込む局面では、エクスポージャーを縮小したり一部利益を確定したりする場合があることを示唆している。