マネーグラムがソラナのバリデーターに、開発者プラットフォームにも参加

マネーグラムはソラナのバリデーターとなり、ソラナ開発者プラットフォームにも参加した。これにより、グローバル決済におけるブロックチェーン基盤の活用を広げる。CEO兼会長のアンソニー・スーフー氏は、マネーグラムが公式バリデーターを運営するネットワークは、TempoとMidnight Networkに続き、ソラナが3つ目だと述べた。バリデーターの運営により、同社はSOLトークンをステーキングし、トランザクションブロックを処理し、ネットワークの安全性と性能維持を支援できる。一方、開発者プラットフォームは、Mastercardを含む機関とともにソラナ上で金融商品を構築するためのツールを提供する。 今回の動きは、マネーグラムがすでに進めている複数のブロックチェーン施策を土台とするものだ。同社のステーブルコイン「MGUSD」は、Stripe傘下のBridge、Crossmint、Fireblocks、M0、ステラなどのパートナーと構築された。スーフー氏によれば、マネーグラムとステラは2021年以来、ステーブルコインの現金オンランプ・オフランプ、MoneyGram Ramps API (Application Programming Interface)、アプリ内ステーブルコイン残高を提供してきた。同社は最近、仮想通貨取引所クラーケンとの提携を通じてオフランプサービスも拡大した。 スーフー氏は、マネーグラムがブロックチェーンをそれ自体を目的とするものではなく、より速く、より簡便で、より利用しやすい資金移動を実現するためのインフラと捉えていると述べた。同社は過去にリップルとも提携し、2019年の提携後にはRippleNetとXRPベースのOn-Demand Liquidity（越境決済商品）を活用していた。この関係は、SEC（証券取引委員会）がXRP販売を通じた13億ドルの未登録証券募集を巡ってリップルを提訴したことを受け、2021年に終了した。この訴訟は昨年末に最終決着し、XRP自体は本質的に証券ではなく、取引所での販売は証券法に違反しない一方、リップルの機関投資家向け直接販売は連邦証券法に違反したとする2023年の判断が維持された。マネーグラムが再びリップルと提携する可能性について問われると、スーフー氏は「今後の提携の取り決めについてコメントできる立場にない」と述べた。