マネーグラムはソラナのバリデーターとなり、ソラナ開発者向けプラットフォームにも参加した。これにより、グローバル決済におけるブロックチェーン基盤の活用を拡大する。CEO兼会長のアンソニー・スーフー氏は、TempoとMidnight Networkに続き、マネーグラムが公式バリデーターを運営する3つ目のネットワークがソラナであると述べた。バリデーターの運営により、同社はSOLトークンをステーキングし、トランザクションブロックを処理し、ネットワークの安全性とパフォーマンスの維持を支援できる。一方、開発者向けプラットフォームでは、Mastercardを含む機関とともにソラナ上で金融商品を構築するためのツールが提供される。 今回の動きは、マネーグラムがすでに進めている複数のブロックチェーン施策の延長線上にある。ステーブルコインのMGUSDは、Stripe傘下のBridge、Crossmint、Fireblocks、M0、ステラなどのパートナーと構築された。スーフー氏は、マネーグラムとステラが2021年以降、ステーブルコインの現金オンランプとオフランプ、MoneyGram Ramps API (Application Programming Interface)、アプリ内ステーブルコイン残高機能を開始したと述べた。同社は最近、仮想通貨取引所クラーケンとの提携を通じてオフランプサービスも拡大している。 スーフー氏は、マネーグラムがブロックチェーンをそれ自体を目的とするものではなく、より速く、より簡便で、よりアクセスしやすい資金移動のためのインフラと捉えていると述べた。同社は過去にリップルとも提携しており、2019年の提携後にはRippleNetとXRPベースのOn-Demand Liquidity（クロスボーダー決済商品）を活用していた。この関係は、SEC（証券取引委員会）がXRP販売を通じた13億ドルの未登録証券募集を行ったとしてリップルを提訴したことを受け、2021年に終了した。訴訟は昨年後半に最終決着し、XRP自体は本質的に証券ではなく、取引所での販売は証券法に違反しない一方、リップルによる機関投資家向けの直接販売は連邦証券法に違反するとの2023年判断が維持された。マネーグラムが再びリップルと提携する可能性について問われると、スーフー氏は「将来の提携の取り決めについてコメントできる立場にない」と述べた。