StarkWare、Starknetの耐量子ロードマップを公表し仮想通貨で最強と主張

StarkWareは6月30日、将来の量子コンピューティング攻撃リスクの低減を目的とするStarknet向け3段階のロードマップを公表し、同ネットワークが数カ月以内に量子対応可能になるとの見方を示した。同社によれば、Starknetはゼロ知識STARK証明がハッシュベース暗号に依存しており、この方式は設計上ポスト量子安全性を備えるとみなしているため、すでにアーキテクチャ上の優位性を有する。第1段階では、state commitments、コントラクトアドレス、ネットワーク設定におけるPedersenハッシュをBLAKE2に置き換え、コンセンサスの安全性向上に向けてFalcon-512署名を追加する計画である。第2段階では、既存のスマートコントラクトを手動で再構築することなくアップグレードできるよう、移行ツールに重点を置く。最終段階では、ブリッジのsyscallやblobデータ可用性など、量子安全性がイーサリアム自体の移行に依存するイーサリアム関連の依存関係に対応する。CEOのEli Ben-Sasson氏は、デジタル資産を守るために必要な手段はすでに存在しており、主なリスクは業界が行動しないことにあると述べたうえで、量子コンピューティングの進展下でも楕円曲線暗号に基づくブロックチェーンが大幅な変更なしに安全性を維持できるとする「elliptical illusion」を批判した。このロードマップは、StarkWareの研究者Avihu Mordechai Levy氏が以前提案した、ソフトフォークやビットコイン基盤プロトコルの変更を必要としないLamport署名などのハッシュベース構造を用いる量子安全なビットコイントランザクション手法「QSB」に続くものである。