
Open Standardによれば、ドル連動型のOpen USDは2026年後半にソラナ、ステラ、Base、ポリゴンで立ち上がる見通しで、140超のパートナーと準備資産収益の分配モデルを採用する。
Open Standardによれば、Visa、Stripe、Mastercard、American Express、ブラックロック、BNY、スタンダードチャータード、DBS、U.S. Bank、Coinbaseを含む140社超が支えるドル連動型ステーブルコイン「Open USD」は、2026年後半にソラナ、ステラ、Base、ポリゴンで稼働を開始する見通しである。コンソーシアムによれば、このトークンには発行手数料や償還手数料がなく、取扱量の上限も設けず、管理手数料を差し引いた準備資産収益の大半を参加企業に還元する。これはCircleやテザー(USDT)など既存発行体の収益構造に正面から挑む内容である。Coinbaseの支援は、同社がCircleのUSDCの主要支援企業と位置付けられているだけに注目される。