
コンソーシアムは2026年後半にソラナ、ステラ、Base、ポリゴンで開始予定の、手数料無料かつ準備資産収益を共有するステーブルコインを発表したが、Circleのジェレミー・アレールCEOはOpen USDの主要な主張に異議を唱えた。
Open Standardによれば、ドル連動型のOpen USDステーブルコインはVisa、Stripe、Mastercard、American Express、ブラックロック、BNY、スタンダードチャータード、DBS、U.S. Bank、Coinbaseを含む140社超に支えられており、2026年後半にソラナ、ステラ、Base、ポリゴンで稼働開始する見通しである。コンソーシアムによれば、Open USDは発行・償還手数料を徴収せず、取扱高の上限も設けず、管理手数料を差し引いた準備資産収益の大半を参加企業に還元する方針であり、Circleやテザー(USDT)が採用する発行体主導の経済モデルに真正面から挑戦する。Circleのジェレミー・アレールCEOはこれに公に反論し、ステーブルコインネットワークは長期的には「勝者総取りに近い」プラットフォーム事業だと主張して、USDCのネットワーク効果と機関投資家分野での地位を擁護した。一方、ARK Investのリサーチディレクターであるロレンツォ・バレンテら批判派は、大規模コンソーシアムがガバナンス、規制、独占禁止、資本維持のリスクを乗り越えられるのか疑問視した。