米ストレージ株が下げ拡大、AI向けメモリー供給過剰懸念で売り加速

米国のストレージ・メモリー関連株には売り圧力が続いた。投資家が、サムスン電子とSKハイニックスの新増産に伴うメモリー供給過剰リスクや、AI向け設備投資が頭打ちになる可能性を一段と織り込んだからである。過去24時間でサンディスクは14.13%下落、シーゲイトは10.38%安、マイクロンは5.49%安となり、直近5営業日ではそれぞれ19.59%、17.54%、14.36%下落した。今回の下落は、7月2日のセクター売りの流れを引き継いだもので、当時すでにマイクロン、シーゲイト、ウエスタンデジタル、サンディスク、キオクシアADR、メモリー関連ETFが売られていた。 モーニングスターの調査責任者ロレイン・タン氏はブルームバーグTVで、AI関連株は再び魅力的な水準になる前に20%から30%下落する可能性があると述べた。背景として、サムスン電子とSKハイニックスによる新規供給に加え、AI関連の設備投資が踊り場に差しかかっている可能性を挙げた。メタ・プラットフォームズが、自社の余剰AI計算能力を販売するクラウドサービスを構築しているとの報道にも投資家は反応した。一部では、ハイパースケーラーの設備投資とそれに伴う半導体需要が上限に近づいている兆候と受け止められた。 売り圧力はメモリーメーカーにとどまらず、半導体製造装置の供給企業にも広がっている。さらに、サムスン電子、SKハイニックス、マイクロンがDRAM価格をつり上げたとする独禁法訴訟も監視の目を強めている。ただ、すべてのアナリストが弱気というわけではない。バンク・オブ・アメリカとシティはいずれもサンディスクの目標株価を2500ドルに引き上げ、前向きな見方を示した。マイクロンは第3四半期決算で売上高414.6億ドルを計上し、前年同期比346%増となったほか、第4四半期売上高は500億ドルを見込んだ。メタの動きが設備投資減速の本格的なシグナルなのか、それともAI投資継続の中で新たな収益源を加えるにすぎないのかが、来週にかけてもメモリー関連株の取引の焦点となりそうである。