OPEC+の8月増産、供給と湾岸輸出に市場の焦点

原油市場では、OPEC+が8月の生産目標を日量約18万8000バレル引き上げる決定の影響が中心テーマとなった。月次の供給拡大は5カ月連続となる。報道を受け、期近物のWTIは68.29ドル、ブレントは71.64ドルといったん下落したが、その後はGMT 0046時点でブレントが72.29ドル、WTIが68.84ドルへと持ち直した。市場では、湾岸地域の輸出回復、緩和しつつもなお不安定な米・イラン関係、サウジアラビアによるアジア向けアラブライト原油の8月公式販売価格の大幅引き下げ、とりわけ中国を中心とする需要の不透明感が材料視された。アナリストやトレーダーは、ホルムズ海峡を通過する船舶への継続的なリスクが、OPEC+の増産目標の物理的な輸出への転化速度をなお左右し得ると指摘した。