48チーム制に拡大された大会では、チケット販売とホスピタリティ収入が30億ドル超に達する見通しである。FIFAは2030年および2034年の男子W杯を巡る米国のメディア権交渉の準備も進める一方、仮想通貨とブロックチェーン分野の提携も拡大している。
FIFAによると、2026年ワールドカップは約90億ドルの収入を生み出す見通しで、このうちチケット販売とホスピタリティ収入が30億ドル超を占める。米国、カナダ、メキシコで開催される48チーム・104試合の拡大大会は、グループステージの観客動員で過去最高を記録している。放映権とスポンサー契約が引き続き主な収益源である一方、FIFAは2030年と2034年の男子W杯の米国向けメディア権について、3カ月以内に正式協議を始める準備を進めているとされ、1大会あたり15億〜20億ドルを求めているという。クラーケンのスポンサー契約、ADI Predictstreetとの予測市場契約、FIFA Collectのデジタルコレクティブル、アバランチを用いたブロックチェーン基盤のチケット販売試験を通じ、仮想通貨とブロックチェーンはFIFAの商業戦略でより正式な位置付けを占めるようになっている。