
BTCは紛争を背景とした下落分を解消し、トランプ大統領が米国はイランとの協議を継続すると述べたことを受けて上昇した。市場では大規模なショート清算圧力とホルムズ海峡を巡るエネルギー市場リスクが注視された。
ビットコインは6万4000ドルを回復して6万4400ドル近辺を再び試し、7月10日には日中高値の6万4653ドルを付けた。米国とイランの緊張再燃に伴う下落を取り戻した格好である。反発は、トランプ大統領がTruth Socialへの投稿で、停戦は終了したと付け加える一方、テヘランからの要請を受けてワシントンがイランとの協議継続で合意したと述べた後に勢いを増した。 この動きで弱気レバレッジポジションの巻き戻しが急速に進んだ。ビットコインのショート清算額は9600万ドルに達し、ロング清算額の1300万ドルを大きく上回った。仮想通貨市場全体の清算額は2億3650万ドルで、このうちショートが約1億7000万ドルを占めた。これに先立ち、BlockBeatsが引用したCoinglassのデータでは、6万4000ドル近辺がショート清算圧力の集中する主要ゾーンとされ、同水準を上回るとショートの累積清算強度は約6億8900万ドル、6万2000ドルを下回るとロングの累積清算強度は約2億6700万ドルに達すると示されていた。 ビットコインは一時6万4000ドルを下回った後も、この日なお約2%高を維持した。時価総額は1兆2800億ドル超、仮想通貨市場全体の時価総額は2兆2800億ドルとなり、24時間で1.5%上昇した。アナリストは、6万4000〜6万4400ドルの水準を維持できれば6月15日の高値6万7250ドルに向けた一段高を支える可能性がある一方、この水準を守れなければ利益確定売りとボラティリティ再拡大を招き得ると指摘した。市場では引き続きホルムズ海峡の情勢と、より広範な米・イラン核合意の可能性が注視されており、Polymarketでは12月31日までに合意に至る確率は約38%と示されていた。