同取引所によれば、担保設計や市場構造、指数算出の仕組みによって、仮想通貨やトークン化コモディティの無期限先物で資金調達率の乖離が持続し、裁定機会が繰り返し生じ得るという。
BitMEXは2026年第2四半期デリバティブ報告書で、無期限スワップの資金調達率は短期的な市場心理だけを反映するものではなく、担保の種類や取引所参加者の構成、指数の設計といった構造要因が類似契約間で持続的な乖離を生み出すと論じた。報告書では、BitMEXのビットコイン建てインバース型XBTUSD契約とUSDT建てリニア型XBTUSDT契約を3年半にわたり比較し、資金調達率スプレッドの平均は年率3.93%で、14四半期のうち13四半期でリニア型契約の支払いがインバース型を上回ったとした。2026年第2四半期は主に4月の高い変動性に起因するプラス方向の外れ値となり、スプレッド平均はプラス4.2%、4月23日にはプラス27.6%でピークを付けた後、6月にはマイナス1.5%へ正常化したという。BitMEXはまた、DeFi（分散型金融）がCeFiに対して持続的なプレミアムを示していると指摘し、2023年から2026年にかけてHyperliquidのビットコイン無期限先物はバイナンス比で平均年率7.17%の資金調達プレミアムを付け、イーサリアム無期限先物でも5.31%のプレミアムが見られたと述べた。トークン化コモディティ分野では、WTIUSDT無期限先物の契約ロールに伴う機械的な影響により、2026年4月10日に資金調達率が年率換算で過去最低のマイナス877%まで押し下げられたとし、裁定資金を投じる前に、構造的な乖離と短期的なイベント起因の歪みを見極める必要性を強調した。