ケンブリッジ大学の調査によると、イーサリアムのノード活動のほぼ3分の1を米国が占め、英国を除くEUは約39%を占める一方、インフラとクライアントの集中がファイナリティーと分散性を脅かし得ると警告した。
金曜日に公表されたケンブリッジ大学オルタナティブ金融センターの調査によると、イーサリアムのノード活動の約31%が米国にあり、約39%が英国を除く欧州連合（EU）全域に分布している一方、ノードはHetzner、AWS、OVH周辺に集中している。調査責任者のアレクサンダー・ノイミュラー氏は、ネットワークは西側諸国中心ではあるが、単一の国に過度に集中しているわけではないと述べた。その一方で、バリデーターの3分の1超が同時にオフラインになれば、イーサリアムのチェックポイントはファイナライズできなくなる可能性があると警告した。また、ノード数とバリデーター数は1対1で対応しておらず、クライアントソフトウェアの集中も並行するネットワーク上のリスクだと指摘した。これらの調査結果は規制面でも重要である。SEC（証券取引委員会）は2022年、米国内でホストされるイーサリアムのノードが米国の管轄権を裏付け得ると主張していたためである。