同プロトコルは7月10日、収益を原資とする初のLIT焼却を完了し、オンチェーン検証向けにイーサリアム上の取引を公開した。仮想通貨市場ではトークン買い戻しの勢いが再び強まっている。
Lighterは2026年第2四半期末までの取引収益を使って買い戻した15,638,702 LITを7月10日に焼却した。これにより、収益を原資とする初の焼却を完了し、オンチェーン検証のためイーサリアム上の取引も公開した。最終的な焼却量は、前日にプロトコル側が示していた約1550万LITをやや上回った。LITは2025年12月30日に2億5000万トークンで開始され、総供給量の25%に当たる分がエアドロップを通じて初期ユーザーに配布された。Lighterによると、焼却されたトークンはチームが新規発行または割り当てたものではなく、24時間継続のTWAPプロセスを通じて公開市場で段階的に買い付けたものである。同プロトコルのモデルは、多くのトークン買い戻しプログラムと異なり、買い戻したトークンを財務、ステーキング、再配分に回すのではなく恒久的に消却する点に特徴がある。2025年から2026年にかけては、収益連動型のトークン買い戻しと供給削減が再び勢いを取り戻しており、Tiger ResearchはHyperliquidやPump.funを同様のアプローチを進めるプロジェクトとして挙げている。Lighterは独自のゼロ知識ロールアップ「zkLighter」上で稼働し、自己管理型の無期限先物取引分野でHyperliquid、Aster、edgeXと競合している。5月時点で同プロトコルの総預かり資産は4億8800万ドル超、無期限先物の取引高は1兆6000億ドル超、年換算収益は2630万ドルであり、これらの数値は買い戻しプログラムをどう資金面で支えてきたかを示している。市場参加者は現在、Lighterが四半期ごとのトークン焼却を継続するか、また競争激化の中で競合する無期限先物プラットフォームが同様のモデルを採用するかを見極めている。