ビットコインは6万2800ドル近辺を維持、ホルムズ海峡の原油ショック下でETF資金流入が再開

ホルムズ海峡を巡る米国とイランの戦闘再燃で原油価格が上昇し、エネルギー主導のインフレが世界的な資本コストを高止まりさせるとの懸念が強まる中、ビットコインは6万2000ドル台前半で上値の重い展開が続いた。ビットコインは日曜遅くの24時間高値6万4385ドルから、米東部時間月曜午前10時15分までに6万2037ドルまで下落。24時間で約3.34%下げた後、市場で注目される6万2000ドルの支持線を一時割り込み、その後は6万2800ドル近辺で下げ渋った。 この動きにより、ビットコインの時価総額は1兆2800億ドルから約1兆2500億ドルに縮小し、仮想通貨市場全体の時価総額も約2兆2400億ドルに低下した。レバレッジ取引のポジションにも打撃が及び、仮想通貨市場全体の清算額は3億2200万ドル超に達した。このうちロングが2億6700万ドルを占め、ビットコイン関連ではロング8300万ドル、ショート1200万ドルが清算された。 売りの背景には軍事的緊張の拡大がある。米軍はホルムズ海峡での船舶攻撃を受けてイランの標的を攻撃したと説明し、その後の報道では米軍が日曜日にイラン全土で100超の標的を攻撃したとされた。報道によれば、イランはこれらの主張を否定し、同海峡を巡る米国側の説明にも異議を唱えたうえで、カタールやオマーンを含む湾岸5カ国の米軍基地・施設に報復攻撃を実施した。ブレント原油は4.5%上昇して1バレル=80ドルを上回り、海上輸送の要衝で混乱が起きればエネルギーや燃料の供給網が引き締まるとの懸念を強めた。アナリストは、米国の現物ビットコインETFとイーサETFが週間ベースの純流入に転じたとしても、ビットコインがより高いレジスタンス水準を回復できなければ、より広いレンジでの持ち合い相場が続く可能性があると指摘した。