米国とイランの戦闘再燃で原油価格と債券利回りが上昇し、仮想通貨市場全体で清算が発生、ホルムズ海峡の混乱懸念に伴う広範なリスク回避地合いが強まったことが背景である。
米国とイランの戦闘再燃を受けて原油価格と債券利回りが上昇し、ホルムズ海峡の混乱がインフレ高止まりを招くとの懸念が再燃するなか、ビットコインは6万2940ドル近辺で推移し、24時間で約1.4%下落した。イーサリアム、XRP、ソラナも2%未満の小幅安となった。CoinGlassのデータによると、過去24時間で仮想通貨ポジション2億5290万ドルが清算され、損失の大半はレバレッジをかけたロングに集中した。今回の売りは、ブレント原油が1バレル80ドルに迫る水準まで一時4%上昇し、エネルギーコスト上昇が米連邦準備制度の利下げ転換を遅らせるリスクを市場が織り込んだなかで起きた。6月の米連邦準備制度の議事要旨では、委員会が政策金利を3.5%-3.75%に据え置いた一方で、数人の政策担当者がFF金利引き上げの可能性を指摘していたことが示され、その後の先物市場は年末までに約39ベーシスポイントの引き締めを織り込んだ。この値動きは、地政学的緊張が高まる局面でも、ビットコインが安全資産ではなくリスク資産として取引されていることを浮き彫りにした。