プラネット・フィットネス株が1日で31.19%急落、投資家が業績見通し引き下げ巡り提訴

Planet Fitness, Inc.に対する証券集団訴訟案について、Robbins LLPとThe Portnoy Law Firmの先行通知に加え、Rosen Law Firmも公表し、2026年5月の業績見通し見直しに絡む投資家の請求を巡る周知が広がっている。Rosenによると、この訴訟は2025年11月6日から2026年5月6日までの期間にPlanet Fitness普通株を購入した投資家を対象とし、主任原告への選任を求める申立期限は2026年9月14日である。訴訟は、2026年5月7日に発表された同社の2026年第1四半期決算と通期見通しの更新を受けたものだ。この際、同社は純会員増加数の観点で2026年の出足が想定より鈍く、最需要期の入会期間に内外の逆風があったと説明した。さらに、より広範な価格見直しが完了するまで、全国ベースで予定していたBlack Cardの値上げを停止するとしたほか、2026年の複数目標も引き下げた。具体的には、全店ベースの既存店売上高成長率を従来の4%〜5%から約1%へ、売上高成長率を約9%から約7%へ、調整後EBITDA成長率を約10%から約6%へ、調整後純利益を4%〜5%増の従来予想から約2%減へ、調整後希薄化後EPS成長率を9%〜10%から約4%へそれぞれ下方修正した。株価は2026年5月7日に19.95ドル安の44.01ドルで取引を終え、下落率は31.19%に達した。Rosenの通知では、被告が顧客獲得とマーケティング指標について投資家に誤解を与えたと主張している。更新後のマーケティングメッセージは、フィットネス初心者や気軽にジムを利用する層に響かなかっただけでなく、むしろ萎縮させた結果、第1四半期の重要な入会期間に純会員増加数を損ない、同社の2026年見通しや長期目標、Black Cardの価格戦略を揺るがしたとしている。