Dune、集中型DeFi流動性の85%が未活用と指摘

1inchの委託を受けたDuneの調査によると、分散型取引所全体の集中流動性の約85%は積極的に活用されていない。調査では、ユニスワップ v3、ユニスワップ v4、PancakeSwap v3、Aerodrome Slipstreamの最も活発な約200のプールにおけるポジションを再構築した。2026年前半に7チェーンで取得した26週分のスナップショットでは、平均預かり資産（TVL）は約18億4000万ドルで、このうち任意の時点で約16億ドルが未活用と分類された。 集中流動性では、プロバイダーは資本をカーブ全体ではなく選択した価格帯に配置できる。このため、価格がレンジ内にとどまる限り手数料効率は高まる一方、価格がレンジ外に外れると収益は生まれない。Duneによれば、追跡対象資本の29.5%が平均して完全にレンジ外にあり、通常の週で約5億4200万ドルが遊休状態だった。より広い85%の未活用シェアでは、残りの資本は形式上はレンジ内にあっても、実際に価格が推移した水準では使われていなかった。 Duneは、同期間にレンジ内資本が稼いだ約35%の手数料実質年率を遊休TVLに当てはめ、レンジ外の流動性提供者は年間で約1億5000万ドルの手数料を逸失していると推計した。報告書によると、遊休化は取引所よりも資産ペアやボラティリティの影響を強く受けており、ステーブルコインのペアでも平均約30%がレンジ外だった。また、遊休資本の大半は自動運用マネージャーではなく個人ウォレットにあり、約3分の1は90日超にわたり手付かずだった。Baseのユニスワップ v3では、コントラクトが資本の約半分を保有していたにもかかわらず、遊休資本の82%を個人が占めていた。 表紙に1inchの委託調査と記されたこの報告書は、集中流動性は依然として、資本の約98.7%が未活用のままとなる旧来の取引所設計に比べ大幅な改善であるとしつつ、資本効率はなおDeFi（分散型金融）における未解決の課題だと主張した。