ケンブリッジ大学オルタナティブ・ファイナンスセンターは、イーサリアムがクラウドプロバイダーにも依存しているとし、バリデーターの3分の1超がオフラインになればチェックポイントのファイナリティが失敗する可能性があると警告した。
イーサリアムのインフラは、ネットワークがプルーフ・オブ・ステーク（バリデーターがチェーンを保護する仕組み）へ移行した後も、米国と欧州に集中しており、中央集権化リスクが浮き彫りになっている。ケンブリッジ大学オルタナティブ・ファイナンスセンターの調査によると、イーサリアムのノード活動の約31%が米国、英国を除くEUが39%を占める一方、ノード運用はHetzner、AWS、OVHを含むクラウドプロバイダーにも依存している。報告書は、バリデーターの3分の1超がオフラインになれば、イーサリアムはチェックポイント（ブロックが経済的に不可逆となる時点）を確定できなくなる可能性があると指摘した。また、マージ後のイーサリアムの年間エネルギー消費量は7.9 GWhで、マージ前の水準から約99.98%減少したと推計した。