
Pentairが2026年通期見通しを引き下げ、第2四半期の暫定業績が大幅に悪化したうえ、CFOの即時退任を発表したことを受け、複数の法律事務所が証券法上の請求可能性を調査している。
Pentair plcが2026年第2四半期の暫定業績の大幅悪化、通期ガイダンスの引き下げ、最高財務責任者(CFO)の即時退任を開示したことを受け、複数の法律事務所が同社投資家を代表する請求の可能性を調査している。Pentairは2026年7月14日、第2四半期売上高が約9億3000万ドルとなり、約17%減少して従来見込んでいた約1%の増収を大きく下回る見通しを示した。調整後1株利益も約1.12ドルと、従来ガイダンスの1.47〜1.50ドルを下回る見込みである。さらに2026年通期見通しも引き下げ、売上高は従来の2〜4%増収予想に代えて4〜7%減収、調整後EPSは5.30〜5.40ドルから4.60〜4.80ドルを見込むとした。Pentairは、従来想定以上に大手チャネルパートナーとの在庫水準調整が進んだことに伴うPool部門の売上低迷に加え、高金利やインフレを含む事業環境の悪化が業績を圧迫したと説明した。株価は2026年7月15日に11.35ドル安の64.33ドルで取引を終え、下落率は約15%となった。これに先立つ調査報道では、チャネル在庫圧縮によりPool部門の売上高が約1億7000万ドル、同部門利益が約1億500万ドル押し下げられたとの推計も示されていた。