イラン革命防衛隊によるドローンとミサイル攻撃がリスク選好を冷やし、市場全体の売りを誘った後、仮想通貨は10.2万ドルを上回る水準まで持ち直した。
イラン革命防衛隊がバーレーンとクウェートの米軍施設にドローンとミサイル攻撃を実施したことを受け、地政学的ショックがリスク資産を揺さぶり、ビットコインは一時10万ドルを下回った。その後は約9.95万ドルまで下げた後、10.2万ドル超へ反発し、押し目買いの動きや、ビットコインを潜在的な安全資産とみなす取引が広がる中で、当初の売りが和らいだことを示した。革命防衛隊は、「ナスル2作戦」の第18波および第19波の一環として18カ所超を攻撃し、防空システムと軍事物流インフラを標的にしたほか、これまでの米国によるイラン資産への攻撃に対する報復として作戦を継続すると表明した。変動率上昇局面ではアルトコインの下落がより大きく、株式市場全体も下落しており、湾岸地域の軍事的緊張激化が、紛争との直接的な結び付きではなく、マクロのリスクセンチメントを通じて仮想通貨市場に波及し得ることを浮き彫りにした。