
1,400人のトレーダーを対象とした調査では、自律型投資を巡って世代間の分断が浮き彫りになった。一方で、リアルタイム通知や即時の権限取り消し、より明確な保護措置への需要は、トレーダーが自動化と統制の両立を求めていることを示している。
OKXの調査によると、米国の仮想通貨トレーダーの約70%が、AIにポートフォリオ運用を任せることを認めると回答した。対象者は、完全自律型、またはユーザーが設定したリスク制限内での運用であれば、売買ごとの個別確認なしでも容認するとした。1,400人を対象としたこの調査では、年齢層による明確な差も示された。Z世代の38%、ミレニアル世代の37%がAIに監督なしの全面的な権限を与えると答えたのに対し、ベビーブーマー世代では11%にとどまった。AI支援による調査も一般化しつつあり、51%が週に数回AIツールを調査または取引に利用し、77%が過去3カ月以内に仮想通貨ポジションの調査のため汎用チャットボットを使ったと回答した。ただし、信頼は投資家側の統制に大きく左右される。最も要望が多かった安全策は、リアルタイム通知と、AIシステムの権限を即座に取り消せる機能だった。調査結果は、AI主導の取引機能への需要が仮想通貨取引所間の競争を左右する可能性を示している。79%が、より優れたAIツールを求めてプラットフォームの乗り換えを検討すると答えた一方、米規制当局はAI活用型取引が詐欺、不正確な情報、より広範な市場リスクに投資家をさらす可能性があると警告している。