その後のウォール街はまちまちの展開となり、パキスタンとイランが米国との新たな協議に向けた道筋を探っているとの報道を受け、原油は前日の100ドルの高値から下落した。
欧州時間序盤の取引で、ブレント原油が1バレル=100ドルを再び下回ったことで、前日に世界市場を駆け巡った差し迫った圧力の一部が和らぎ、米株先物は小幅な動きにとどまった。金曜日後半には、パキスタンとイランが米国との新たな協議に向けた道筋を探っているとの報道を受け、米国株は落ち着きを取り戻し、原油も前日の1バレル=100ドルの高値から反落した。波乱の1週間を経て、投資家心理はいくぶん改善した。ダウ工業株30種平均は235.60ポイント（0.46%）高の51947.25、S&P500種株価指数は3.69ポイント（0.05%）高の7411.98、ナスダック総合指数は161.87ポイント（0.64%）安の24975.82だった。米国債利回りとドルはこれに先立ち木曜日の高値から低下していたが、いずれもなお高水準にあり、防衛的なポジショニングは和らいだものの、完全には解消していないことを示した。