
米国とイランの協議の可能性や攻撃停止を巡る報道を受け、中東紛争のリスクプレミアムが縮小したことで、原油は急落し、仮想通貨は小幅高となった。伝統的市場は休場だった。
ブレント原油とWTI原油は4%超下落した。パキスタンが米国とイランの協議を仲介している可能性が報じられたことに加え、週末に緊張緩和の兆候が示され、中東の供給不安を背景に5日続いた上昇局面の後、トレーダーが持ち高を圧縮したためである。主要な原油市場と株式市場が休場となる中、仮想通貨は週末のセンチメント指標となった。ビットコインは24時間で0.7%高の約64,463ドルで推移し、時価総額上位10のデジタル資産も小幅高となり、仮想通貨市場全体の時価総額は0.84%増の2兆2900億ドルに達した。AP通信とCNNは米軍の作戦が停止されたと報じ、イランも報復攻撃を停止したと表明したが、当局者やアナリストは、これは正式な停戦ではなく一時停止にすぎないと警告した。週明けの取引では、この小康状態が持続的なものかどうかが試される見通しである。