
同取引所によれば、対象となる米国の顧客はBase上のMorphoを通じてJitoのリキッドステーキングトークンを担保に差し入れることができ、ステーキング報酬とMEV(最大抽出可能価値)連動の報酬を継続して受け取りつつ、LTV(担保掛目)が86%に達すると清算対象となる。
コインベースは、対象となる米国の顧客が、ステーク済みSOL向けのJitoのリキッドステーキングトークンであるjitoSOLを担保に、最大100,000 USDCを借り入れられるようになったと発表した。利用者は元本ポジションで引き続きステーキング報酬とMEV(最大抽出可能価値)連動の利回りを得られる。融資はBase上の分散型貸付プロトコルであるMorphoを通じて実行され、コインベースがユーザーインターフェースとMorphoのスマートコントラクトへのクロスチェーン移転を担う。借入金利は5.77%からで、実行時に一度限りの組成手数料が発生する。返済期限の定めはなく、借り手はいつでも返済できる。コインベースによれば、LTV(担保掛目)が86%に達すると、担保は自動的に清算される可能性がある。 今回の動きにより、すでにBTC、ETH、通常のSOLを担保として受け入れていた同商品の対象が拡大する。コインベースは2026年5月にSOLを追加していたが、ネイティブSOLと異なり、jitoSOLは担保として差し入れた後も利回りが継続して積み上がる。利用対象はニューヨーク州を除く米国の顧客に限定され、借り入れたUSDCはCoinbase口座に入金されるものの、同プラットフォーム上で仮想通貨を直接購入する用途には使えない。 主要な中央集権型取引所が、ソラナのリキッドステーキングトークンを融資担保として受け入れるのは今回が初めてとなる。Solana Compassのデータによると、Jitoのトークンの時価総額は7億4000万ドルで、7月25日時点の保有アドレス数は約190,000だった。コインベースの開示資料では、Morphoのスマートコントラクトに関するリスク、担保価値の下落速度が清算処理を上回った場合の不良債権化リスク、出金需要が急増した際の流動性遅延の可能性も強調された。