
中東情勢の緊張で原油高とインフレ懸念、債券利回り上昇が進むなか、米連邦準備制度の決定を前に米株と小型株には売り圧力がかかった。投資家は大型ハイテクの決算や、FOMC内で反対票が出る可能性にも身構えていた。
投資家の大勢は水曜日のFOMC会合で米連邦準備制度が金利を据え置くと見込んでいたが、市場の織り込みやストラテジストの見解ではなお25ベーシスポイントの利上げ確率が約3分の1残っており、株式、債券、原油、為替にまたがって異例に重要な決定となっていた。シティは、米連邦準備制度の政策見通しやマイクロソフト、メタの失望決算をきっかけとする広範なリスクオフが起きれば、小型株が最も大きな打撃を受ける可能性があると警告し、ヘッジとしてラッセル2000連動ETFのプットオプションを推奨した。米国株は、中東情勢の再緊張でブレント原油とWTI原油が上昇し、インフレ懸念が再燃して利回りが上昇するなか下落して始まった。投資家はAI関連の設備投資への精査に加え、米連邦準備制度が据え置きに動いてもタカ派的なトーンや複数の反対票を伴う可能性を見極めていた。