データセンター運営会社は、2025年の再生可能エネルギー利用率が60%に達し、炭素原単位の削減や効率改善、循環型燃料および廃棄物施策を推進したと述べた。
GDSホールディングスは、2025年のサステナビリティ報告書で脱炭素化の進展が加速したことが示されたとし、再生可能エネルギー利用率が60%に上昇し、炭素原単位が低下、MSCI ESG格付けもAからAAAに引き上げられたと明らかにした。中国のデータセンター運営会社である同社によると、グリーン電力の直接購入は前年同期比で60%超増加し、再生可能エネルギー源全体の75%を占めた。平均Power Usage Effectivenessは2024年の1.24から1.23に改善した。自社開発データセンターの90%がグリーンビルディング基準を満たし、45拠点がグリーン認証を取得したという。これらの取り組みにより、2023年の基準年比で炭素原単位を23.1%削減した。さらに、中国初となる使用済み食用油を再利用してバックアップ電源システム向けバイオディーゼルを製造する実証プログラムを紹介し、従来型ディーゼルと比べてライフサイクル全体の炭素排出量を90%超削減できるとした。上海浦江データセンターキャンパスは、中国初のZero Waste to Landfill Management Performance Certificationを取得したという。MSCIの格上げに加え、CDPでB評価を維持し、S&P CSA Rating 2025 Yearbookに選定され、ムーディーズのNZA-2格付けも維持したと説明した。同社によると、このネットゼロ評価を通過したデータセンター企業は世界で唯一である。会長兼CEOのウィリアム・ファン氏は、同社が2030年のカーボンニュートラル目標への取り組みを継続していると述べた。