米系証券は7月28日付のリポートで、三菱マテリアルの最上位の買い判断を維持しつつ目標株価を引き下げた。別のリポートでは、日本マテリアル、東洋合成工業、住友ベークライト、MARUWAについても目標株価を見直した。
大手米系証券は7月28日付のリポートで、三菱マテリアル（5711.T）に対する最上位の「Buy (1)」評価を維持した一方、目標株価を6700円から5400円に引き下げた。引き下げ幅は約19％である。修正後の目標株価は7月27日時点の市場コンセンサス目標株価5209円をなお上回っており、短期的なバリュエーションには慎重姿勢を強めつつも、中長期的な上昇余地を見込んでいることを示した。今回の判断は、非鉄金属セクターが世界景気の減速、中国景気の回復鈍化、資源価格の変動、為替の影響に直面する中で示された。 銅製錬、電子材料、加工、セメントを手がける三菱マテリアルのアナリストコンセンサス評価は、7月27日時点で7人のアナリストに基づき「3（中立）」であった。同じ証券会社は日本マテリアル（6055.T）についても「中立」を維持し、目標株価を2200円から2300円に引き上げた。 別のリポートでは、東洋合成工業（4970.T）の目標株価を2万円から1万8700円、住友ベークライト（4203.T）を9000円から8300円、MARUWA（5344.T）を9万3000円から8万5000円へそれぞれ引き下げる一方、強気評価は維持した。これらの変更は、素材、化学、電子材料関連銘柄に対する短期的なバリュエーション前提を全般的に抑制しつつ、選別した企業に対する長期的な前向き見通しは維持する姿勢を示唆している。