プラネット・フィットネス、5月7日の株価急落後に証券集団訴訟に直面

Planet Fitness, Inc.と同社の一部役員は証券集団訴訟に直面しており、2026年5月7日に同社株が31%下落したことを受け、複数の法律事務所が投資家向け告知を出している。訴訟では、Planet Fitnessが「We Are All Strong on This Planet」キャンペーンの力強さを誇張し、この施策には「2026年まで延長できる持続力」があると説明したほか、ブラックカード会員料金を29.99ドルへ全米で引き上げる計画に自信を示しつつ、顧客獲得の鈍化を隠したまま2026年度見通しと3カ年成長計画を再確認したと主張している。訴状は、同社のマーケティングがよりフィットネス志向の消費者へ軸足を移した結果、中心顧客である初心者や気軽にジムを利用する層を遠ざけ、重要な第1四半期の入会シーズンにおける純会員増に大きな重しとなったとしている。Planet Fitnessは5月7日に2026年第1四半期決算を発表し、最盛期の入会期間の立ち上がりが社内想定より鈍かったと説明したうえで、既存店売上高成長率見通しを4%～5%から1%へ引き下げ、6カ月前に導入した3カ年成長アルゴリズムを撤回し、ブラックカード価格引き上げの全米展開を停止した。株価は2026年5月6日の63.96ドルから5月7日には44.01ドルへと19.95ドル下落した。主原告の地位を求める投資家の期限は2026年9月14日である。