7月30日は半導体関連への買い、為替変動、米市場センチメントの変化を背景に売買が分かれ、村田製作所は15.02%上昇し、ソフトバンクグループは6.58%高となる一方、トヨタ自動車、ソニーグループ、任天堂は下落した。
米国市場で取引される日本株ADRは高安まちまちとなり、7月30日は半導体関連株と電子部品株の上昇が目立つ一方、輸出関連の影響を受けやすい複数銘柄が下落し、明暗が鮮明に分かれた。上昇率首位は村田製作所で、国内終値比15.02%高の7,379.9円まで上昇し、出来高は90万株超に達した。東京エレクトロンは5.97%上昇、TDKは5.03%高、ソフトバンクグループは6.58%高となり、米ハイテク株の広範な反発とArmを巡る期待が追い風となった。金融株はまちまちで、みずほフィナンシャルグループは5.60%上昇と相対的に堅調で、野村ホールディングスも3.75%上昇した。一方で前営業日には、みずほ、三井住友フィナンシャルグループ、三菱UFJフィナンシャル・グループなどメガバンク株が軟調だった。下落銘柄では任天堂が5.91%安、ソニーグループが4.63%安、富士通が4.74%安、トヨタ自動車が2.30%安、武田薬品工業が3.75%安となった。武田薬品工業は561万株と当日最大のADR出来高を記録した。これらの値動きは、前営業日に中東情勢の緊張に伴うリスクオフと金融株への売り圧力が相場全体の重荷となる中でも、円安がトヨタ、ソニー、ホンダなど輸出株を支えていた展開とは対照的である。7月30日のADR価格はすべて1ドル=159.53円で換算した。