7月31日のTAIEXはTSMCなど半導体関連銘柄がストップ高となり、過去最大の3,186.45ポイント高を記録した。一方で、この急騰が持続的な反転局面の始まりなのか、それとも弱気相場での一時的な反発にすぎないのかを巡り、アナリストや機関投資家の見方は割れている。
台湾市場は7月31日、数日間にわたる急落の後に歴史的な反発を演じた。加権指数TAIEXは3,186.45ポイント（7.98%）高の43,119.75で引け、売買代金は8337億1000万台湾ドルだった。8月限のTAIEX先物取引は3,392ポイント上昇して43,678となり、直近限月は現物に対して558.25ポイントのプレミアムとなった。大型ハイテク株が相場全体の回復を主導した。 TSMCは15カ月ぶりにストップ高となり、220台湾ドル高の2,425台湾ドルを付け、指数をおよそ1,746ポイント押し上げた。時価総額は5兆7000億台湾ドル増の62兆8900億台湾ドルとなった。聯発科（MediaTek）も3,555台湾ドルでストップ高となり、Chenbro、Wiwynn、Nan Ya PCB、Nanya Technology、Winbond Electronicsを含む上場113社がストップ高で引けた。ETFも急騰し、元大台湾50ETFは10%高の102.85台湾ドル、レバレッジ型の元大台湾50正2ETFは18.75%上昇した。 機関投資家の資金フローは大きく反転した。主要3主体は合計846億8000万台湾ドルの買い越しとなり、このうち外国人投資家と中国本土投資家は675億5000万台湾ドルの買い越しで、過去10番目の規模の日次買い越しとなった。投資信託は333億8000万台湾ドルの買い越しだった一方、自己売買部門は162億6000万台湾ドルの売り越しだった。同時に、キャピタル先物は外国人投資家の先物純売り建てが82,515枚に増加したとし、現物買いが戻るなかでもデリバティブ市場では慎重姿勢が続いていることを示した。 今回の反発の規模を巡って、市場の見方は分かれている。6月下旬の約1兆6000億台湾ドルから足元で約8000億台湾ドルへと売買代金が縮小していることは典型的な底入れパターンだとして、TAIEXは第3四半期に42,000〜46,000のレンジで推移し、その後に新たな上昇局面へ向かう余地があるとみるアナリストもいる。一方、こうした大幅反発は弱気相場に典型的だとして、今回の急騰は持続的な回復の確認ではなく、逃避的な戻り相場にすぎない可能性があると警告する声もある。目先の焦点は、売買代金がさらに増えるか、TSMCが単独で指数をけん引するのではなく持ち合いに移るか、市場が月足・四半期ベースの主要移動平均線近辺を維持できるかに移っている。