Roundhill、AIコンピュートと光ネットワーキングに照準を当てたETF「NCLD」と「LYTE」を投入

RoundhillのPhotonics & Optics ETF（BATS:LYTE）は8月6日に取引を開始し、初日の取引量は7200万ドルとなった。これは同社が先に投入したメモリーETF「DRAM」の初回取引を上回っており、対象を絞ったAIインフラ投資への需要を示す新たな兆候となった。LYTEはCboe BZX取引所で経費率0.65%で取引を開始し、フォトニクスと光学に注力する12社を組み入れている。これには、AI時代のデータセンターでデータを移動させるために使われるレーザー、光ファイバー部品、光ネットワーキング機器に関連する企業が含まれる。今回のローンチは、AIコンピュートインフラの提供企業を対象とするNeocloud ETF（NASDAQ:NCLD）と同時に行われた。 LYTEの上場は、幅広いテクノロジーのバスケットではなく、AIインフラ整備を専門特化したETFエクスポージャーに切り分けるというRoundhillのより大きな戦略を具体化するものである。LYTEの既存の開示資料では、Lumentum Holdings、Coherent、Eoptolink Technology、Zhongji Innolight、Tianfu Communicationなどが主要組入銘柄として示されていた。Roundhillは、データセンターが銅線接続をより高速で効率的な光ベースの接続に置き換える中で、光インターコネクトの重要性が高まっていると主張しており、AI向け光モジュール市場は今年、165億ドルから260億ドルへ57%成長する見通しだと以前に述べている。 LYTEは、6月30日にTemaのLAZRファンドがローンチされたのに続き、市場に登場した2本目のフォトニクス専用ETFである。その上場は、4月2日にローンチされ、10日以内に運用資産100億ドルに達し、その後およそ250億ドルまで拡大し、5月には一時、1取引日で11億ドルの資金流入を集めたDRAMの急成長に続く動きである。DRAM、NCLD、LYTEの相次ぐ投入は、ETF発行体がAIインフラのバリューチェーンをますます細分化したテーマに切り分けていることを浮き彫りにする一方、少数の保有銘柄を軸に組成されたファンドに伴う集中リスクも示している。