SKハイニックス株は先週、15%下落して大きく売られた。投資家が、エヌビディアのHBM発注、HBM4の値下げの可能性、設備投資、そして不透明な株主還元を巡るうわさに反応したためである。その後、JPモルガンとCLSAは、この売りは行き過ぎだったと主張し、主要な懸念材料は同社の中期見通しを大きく損なうものではないと述べた。JPモルガンは目標株価を275万ウォンとし、投資判断「オーバーウエート」を維持した。一方、CLSAは目標株価370万ウォンで「ハイ・コンビクション・アウトパフォーム」を付与した。両行は、HBM4が50%のディスカウントで販売されるとの主張に反論した。JPモルガンはその報道を不正確だとし、HBM価格が予想を下回る場合でも、それはエヌビディアとの複数年にわたる供給取り決めを管理しつつ、DDR5、LPDDR5、NANDにまたがる高マージンの長期契約を確保する戦略を反映している可能性があると論じた。CLSAは、SKハイニックスのHBM4のコスト構造は価格が低下しても競合他社より競争力を維持できる可能性があると述べ、サプライチェーン調査では、エヌビディアが2027年後半にRubin Ultra GPU当たりのHBM搭載量を減らす可能性が示唆されているが、その理由は需要の弱さではなく供給制約にあると付け加えた。また、SKハイニックスが規制当局への提出書類で、追加措置を第3四半期末までに確定して開示する見通しであるとし、従来示していた年末より前倒ししたことを受け、投資家は株主還元にも注目している。これは、バンク・オブ・アメリカがSKハイニックスとサムスン電子の双方がフリーキャッシュフローの50%を株主に還元し得ると予想していることに続く動きである。先の報道では、SKハイニックスが約100兆ウォン規模のパッケージを検討しているとされ、アナリストは40兆ウォン超の自社株買いと20兆ウォン超の配当を含むシナリオを示している。JPモルガンは、同社が予想外の新たな投資サイクルを始めるのではなく、従来策定済みの54兆ウォンのインフラ投資計画を継続しているとし、投資家は今後1-2カ月にわたり、株主還元計画、HBM契約価格、子会社ソリダイムの米国リスティング計画の有無に関する更新を注視していると述べた。