Wintermuteは、2026年上期に同社デスクのスポットOTCフローの72%を機関投資家のカウンターパーティーが占めたとし、その比率は2025年下期の61%、2025年上期の59%から上昇した。これは、プロ資金が取引所外の仮想通貨流動性においてより大きな役割を担っていることを浮き彫りにしている。同社の2026年上期レポートによると、ヘッジファンド、デジタル資産トレジャリー、資産運用会社、ファミリーオフィスは、個人投資家よりも少数のトークンに取引を集中させており、その結果、デリバティブへのエクスポージャーが拡大し、実現ボラティリティの低下に寄与している。2024年上期から2026年上期にかけて、機関投資家のカウンターパーティーが取引したユニークトークン数は24%増加したのに対し、個人投資家では76%増加した。一方、Wintermuteのデスクにおけるアルトコイン・オプションの想定元本取引量は、投資家が利回り創出のためにオプション戦略を活用したことで、2025年下期から2026年上期にかけて3.4倍に増加した。Wintermuteはこの変化について、ビットコインの実現ボラティリティが2025年の70%近辺から足元では約45%へ低下したことと関連付けた。新たなレポートはまた、この72%という数字が世界の仮想通貨市場全体ではなく、Wintermute自身のスポットOTCプラットフォームに適用されるものである点を強調している。OTCデスクは公開取引所のオーダーブックに必ずしも直接現れない大口取引を取り込むため、この違いは重要である。これらの調査結果は、取引が最も流動性の高い資産に集中した状態が続く中でも、機関投資家が仮想通貨の流動性レイヤーでより積極的になっていることを示唆している。