時価総額で一時は上位100位に入った仮想通貨のうち、現在ではほぼ4分の3が実質的に非アクティブとなっており、長期的な存続性を見極めるうえで、評価額だけではシグナルとして弱いことが浮き彫りになった。CryptoRankは8月10日、分析対象とした1,539の仮想通貨の71.9%が非アクティブになっていたと発表した。定義は、1日当たりの取引量が90日連続で1万ドルを下回り、主要取引所から上場廃止となっていることである。同プラットフォームによると、上位100位の仮想通貨の平均寿命は約2年4カ月で、現在の上位100位の62%が5年以内に運営を停止する可能性があり、その割合は10年以内では84.7%に上昇すると推計した。報告書によると、プロジェクトが消滅する背景には、ユーザーを獲得できないことや、規制圧力や競争に耐えられないことが多く、開発停滞と流動性の弱さが需要を急速に損なう可能性もあるという。専門家は、知名度の低いアルトコインに投資する場合、時価総額だけでなく、取引量、開発の継続性、実際のユーザー基盤、取引所への上場状況、分散投資を評価すべきだと述べた。