ドル指数は2カ月ぶりの低水準から反発した後、99.8前後で推移し、水曜日のアジア取引序盤では、投資家が米インフレ指標を待つなか、ドルは方向感に乏しい値動きとなった。円は1ドル=159.275円と横ばいで、米当局と日本当局による最近の共同為替介入にもかかわらず、今月の最安値圏に近い水準にとどまった。一方、ユーロは1.1542ドル、英ポンドは1.3508ドル、豪ドルとNZドルはそれぞれ0.7064ドル、0.5879ドルだった。こうした落ち着いた地合いは、前日の東京市場での値幅の狭い取引に続くもので、ドル円は159.21円から159.30円のレンジで推移し、輸出企業の売りが一段の上昇を抑えた。中東の海運ルートへの攻撃再開について、市場はおおむね反応薄だったが、北海ブレント先物は0.6%上昇して1バレル89.40ドルとなった。市場の焦点は、弱い雇用統計と、米連邦準備制度のケビン・ウォーシュ議長による最近のカンファレンスが期待を定めるに至らなかったことを受け、米物価指標がFRBの次の一手を明確にするかどうかに集まった。米連邦準備制度シカゴ地区連銀のオースタン・グールズビー総裁は、政策当局者は労働市場の弱さよりも高インフレをより懸念していると述べた。一方、FF金利先物取引は、9月16日の会合で金利が据え置かれる確率を52%、0.25ポイント引き上げられる確率を48%と示した。トレーダーはまた、クリストファー・ラクソンNZ首相の指導力を巡る投機が広がるなか、同首相が招集した会合にも注目していた。ビットコインは0.2%安の63,554.30ドル、イーサは0.1%安の1,879.62ドルとなった。