12日の日経平均株価は、寄り付き後の値動きが一様でない中でも、半導体関連株が再び指数を支え、6万7000円台を維持した。午前11時時点で98.70円高の6万7068.92円と、0.15%上昇した。午前10時には一時0.91円安まで下落していた。アドバンテストと東京エレクトロンは午前半ばまでに、リクルートホールディングスを抜いて指数の押し上げ寄与度首位となり、ファーストリテイリングは指数の最大の押し下げ要因となった。東証プライム市場では869銘柄が上昇し、630銘柄が下落、51銘柄が変わらずだった。値上がり銘柄数の優勢は午前10時時点より縮小した。業種別の値動きはまちまちで、鉱業、銀行業、サービス業、電気・ガス業が上昇した一方、医薬品、繊維製品、パルプ・紙は下落した。 この小幅高は、10日に日経平均が急反発し、午前11時までに半導体関連株主導で2.03%上昇した流れを受けたものである。ただ、今回の取引では、投資家が経済指標、決算、海外情勢を見極める中、市場心理がより神経質になっていることが示唆された。