米国株は、7月の消費者物価が0.1%上昇して予想通りとなり、米連邦準備制度による当面の追加利上げ圧力が和らいだことを受けてまちまちで取引を終えた。ナスダック総合指数は0.54%上昇し、S&P500種指数は0.26%高、ダウ工業株30種平均は0.04%下落した。 その後、金利見通しの軟化がアジア株の上昇を後押しし、MSCI日本除くアジア太平洋指数は0.97%上昇、日本の日経平均は約1.8%上昇した。アドバンテスト、キオクシアホールディングス、村田製作所などの半導体・電子部品株が相場を主導した。 投資家は引き続き、イラン紛争、原油高に加え、シスコシステムズがAIデータセンター向け売上高の見通しを市場予想より弱く示した後のナスダック100先物取引の下落を注視した。