日本株は8月13日に上昇基調を維持した。米インフレ指標の鈍化を受け、AI関連株や半導体株に再び買いが入り、日経平均株価は1.16%高の68,308.59で取引を終え、終値ベースで約1カ月ぶりに68,000を上回った。TOPIXは0.89%高の4,176.04と2営業日連続で過去最高値を更新した一方、読売333は0.54%高の53,828.59となり、7月6日以来初めての最高値更新となって、上昇相場の広がりを裏付けた。アドバンテストなど値がさの半導体関連株が日経平均をけん引し、TOPPANホールディングス、村田製作所、太陽誘電などの決算を材料とした上昇もあって、プライム市場では6割超の銘柄が上昇した。一方、主な下落銘柄にはDMG森精機、西武ホールディングス、セガサミーホールディングスが含まれた。投資家は、7月の米消費者物価指数の前年比上昇率が縮小したことを好感した。これにより過度なインフレへの懸念が和らぎ、米連邦準備制度による差し迫った利上げ観測も後退した。また、半導体関連株の比重が大きい韓国市場の堅調さも投資家心理の改善につながった。取引量は24億350万株だった。市場の関心は現在、米金融政策の行方と、国内企業の業績が引き続き相場を支えられるかどうかに移っている。