8月14日の米国株式市場は下落して終了した。中東情勢の緊迫化の強まりと、前営業日の上昇後の利益確定売りを受け、投資家が週末を前にリスク資産へのエクスポージャーを縮小したためである。ダウ工業株30種平均は107.58ポイント（0.20%）安の53,732.41、ナスダック総合指数は73.86ポイント安で、ある集計では下げ幅を73.87ポイントとして26,729.16とし、3営業日ぶりの下落となった。S&P500種指数は13.23ポイント（0.17%）安の7,785.76で引けた。 米国がホルムズ海峡周辺で対イラン海上封鎖を無期限に維持する可能性を示唆したことを受け、売り圧力は広がった。これにより、戦争終結に向けた交渉が短期的に進展するとの期待が後退し、世界の主要な原油輸送ルートの混乱への懸念が強まった。セールスフォースとナイキは目立った下落銘柄となる一方、投資家が比較的ディフェンシブな銘柄を選好したことでウォルト・ディズニーは上昇した。アジアでは、8月14日に日経平均株価が405.21ポイント（0.59%）高の68,713.80で引け、ドル円が159円近辺にあることが輸出関連株の下支え要因になり得るとみられるなか、投資家は東京株式市場が68,000を上回って維持できるかを見極めた。