8月3日から14日にかけて、韓国の個人投資家は日本の半導体サプライチェーンに再び注目し、村田製作所が約531万9000ドルの買い越しで首位、東京エレクトロンが約226万2000ドルで2位となった。有沢製作所と日本マイクロニクスが3位、4位に入り、買い越し上位10銘柄のうち6銘柄が半導体または電子部品関連で、合計約1436万7000ドルと上位10銘柄の買い越し額の73%を占めた。この動きは、7月に韓国の個人投資家の買いが金融株にも広がり、三菱UFJフィナンシャル・グループが一時買い越し首位となっていた局面からの反転を示すものである。資金が日本の半導体サプライヤーに戻る中、同行はすでに上位50位圏外に後退しており、上位20銘柄でもフジクラやルネサスエレクトロニクスを含むサプライチェーン企業の存在感が大きかった。7月に約48%下落したキオクシアは約16%反発し、株価は7月末の4万6500円から8月14日には5万3740円に上昇したが、同銘柄では利益確定売りも明確だった。8月13日時点では約97万ドルの買い越しで6位まで浮上していたものの、8月3日から14日までの累計では約374万5000ドルの売り越しとなり、売り越し額では2番目の大きさとなった。キオクシアとサンディスクがAIやデータ集約型用途向けの第9世代2Tb QLCフラッシュ（1セル当たり4ビットを記録するNANDストレージ）を共同発表したことを受け、AI投資がメモリーサプライチェーン全体に広がるとの期待が相場心理を支えた。サンディスクは投資家向けイベントで、平均年間売上成長率の目標を1桁台半ばから後半から2028〜2030年度には約15%へ引き上げるとし、AI推論（訓練済みAIモデルを実行する工程）向け高帯域幅フラッシュを成長エンジンと位置付けた。アジア市場は足元でそろって強含んでおり、韓国の個人投資家は、すでに大きく反発した銘柄では一部利益を確定しつつ、日本の半導体サプライチェーン株を選別的に買い増している。