ナイキ株が2014年9月以来の安値に急落、2021年のピークから78%下落

ナイキ株が2014年9月以来の安値に急落、2021年のピークから78%下落

ナイキの長期下落が深まるなか、テクニカル面とファンダメンタルズ面のシグナルはいずれも弱いままで、中国事業、デジタル売上、そして全般的な再建策への圧力が強まっている。

ファクトチェック
発端となった主張(Kobeissi Letter、2026年8月17日)は、独立したデータによって裏付けられている。Macrotrendsによれば、Nikeの2026年8月14日の終値は40.73ドルであり、2021年11月のピークである約179ドルと比べると約77〜78%の下落となる(日中安値ベースでは-78%ちょうどに達し得る)。また、TIKR、tbobm、市場 commentary など複数の情報源は、Nikeが2026年に2014年以来の安値を付けたことを確認している。時価総額は約2810億ドル(ピーク時)から約600億ドル(2026年8月17日時点)へ低下しており、2000億ドルを大きく超える価値が失われた計算で、これも当該主張と整合する。"-78%"および"2014年9月の安値"という数値表現は、通常の丸めや日中変動の許容範囲内にあり、この主張は十分に支持されている。
要約

ナイキ株は月曜日に4.03%安の39.09ドルで取引を終え、2021年11月のピークを約78%下回った。これにより株価は2014年9月以来の最低水準となり、市場関係者が同社史上最大のドローダウンと表現する下落局面を記録した。57カ月で時価総額は2000億ドル超が失われ、ナイキが短期的な後退ではなく長期的な崩れ相場に陥っているとの懸念が改めて強まった。 こうした圧力は、事業ファンダメンタルズの悪化と市場センチメントの低下の双方に起因している。直近四半期では、卸売売上高は4%増加したものの、Nike Directは7%減、Brand Digitalは12%減となり、同社の消費者直販モデルに継続的な負荷がかかっていることが浮き彫りとなった。グレーター・チャイナは引き続き主要な弱点であり、第4四半期の売上高は17%減少した。一方で競合のOn Holdingは引き続き2桁の売上成長を報告している。AlphaSenseの要約を引用し、コナー・パワー氏はナイキを、イノベーションが「生き残りの必須条件」となっている「結果を示すことが求められる」銘柄だと評した。 テクニカル指標も大きく悪化している。ナイキ株は足元で20日、50日、200日の単純移動平均線をいずれも下回って推移しており、短期の移動平均線がレジスタンスとして機能する一方、RSIやMACDといったモメンタム指標も下方向への圧力継続を示している。ArvyのCIOであるティエリー・ボルジェア氏は、同株のチャートは「ステージ4」の下落を反映していると述べた。同氏によれば、このパターンは通常72%の下落と5年の回復期間を伴い、そのような銘柄のうち過去の高値に戻るのはおよそ半数にとどまる。ナイキ株は年初来で38.64%下落し、過去1年で49.21%、過去6カ月で39.69%下落している。

用語解説
  • 消費者直販: ブランドが主に第三者の小売業者に依存するのではなく、自社店舗、ウェブサイト、またはアプリを通じて販売する小売戦略。
  • 単純移動平均線: 一定期間における証券の平均価格を追跡するトレンド指標で、サポート、レジスタンス、またはモメンタムの特定によく用いられる。
  • RSI: 相対力指数。株式が買われ過ぎか売られ過ぎかを判断するために用いられるモメンタム指標。