米国株は月曜、ウォルマート、ホーム・デポ、ロウズの決算を控え、消費需要の実勢をより明確に見極めたいとの見方から投資家が様子見姿勢を強めるなか、下落して取引を終えた。一方、停滞した米・イラン協議を受けて原油価格が上昇し、エネルギーが唯一上昇して引けたセクターとなった。ダウ工業株30種平均は272.63ポイント（0.51%）安の53,459.78、ナスダック総合指数は0.32%安の26,644.91、S&P500種指数は0.52%安の7,745.06となった。下げを主導したのはコミュニケーション・サービスと生活必需品で、一方、フィラデルフィア半導体指数は1.64%上昇した。エヌビディアのジェンスン・フアン最高経営責任者（CEO）が、OpenAIは2030年までにエヌビディアのAIインフラを大規模展開することを確約したと述べたことが材料視された。期近のWTI原油は1バレル84.50ドルへ2.55%上昇し、ブレント原油は90.87ドルへ2.65%上昇した。60日間の米・イラン交渉期間が実質的な進展なく終了したためである。一方、30年物米国債利回りは5.29%に上昇し、2007年以来の高水準を付けた。投資家が大量の国債発行、根強いインフレ、超長期債への需要鈍化を見極めるなか、イールドカーブはスティープ化した。航空株は大幅安となり、ナイキは2014年9月以来の安値に下落し、中国ADRはまちまちとなった。市場の関心は、水曜に公表される米連邦準備制度の議事要旨と小売り決算、さらに新たな製造業・住宅関連指標へ向かった。