サムスン電子は、株主還元を大幅に拡大し、中長期的に高配当株として評価されるようになれば、株式市場でアップルに似た軌跡をたどる可能性があると、ハナ証券は指摘した。アナリストのLee Jae-man氏は、急増するフリーキャッシュフローにより、サムスンには配当と自社株買いを強化する余地があるとした一方、その転換を明確にしない限り、大幅な再評価や市場での主導的地位の回復は見込みにくいと述べた。当面は、2024年から2026年にかけたサムスンのフリーキャッシュフローに対する株主還元比率がおよそ50%であることから、株価はおおむねKOSPIに沿って推移する可能性がある。それでもLee氏は、サムスンの過度なバリュエーション・ディスカウントと外国人保有比率が2010年以来の最低水準に低下していることから、同社はベンチマーク指数の短期的な反発を主導しやすい位置にあると述べた。ハナ証券はこの見通しをアップルの歩みと比較した。アップルは2010年から2012年にかけて純利益の伸び率が70%を超え、株価は110%上昇した。その後、2013年から2016年にかけて配当と自社株買いを拡大し、さらに2019年から2021年には、フリーキャッシュフローに対する株主還元比率が平均121%となる中で、市場での主導的地位を改めて確立した。