米大手証券は8月17日、トヨタ自動車（7203.T）に対する「強気（買い）」判断を維持し、目標株価を3,400円から3,800円に引き上げた。8月14日時点で、14人のアナリストによるコンセンサス評価は4.5で、強気水準を維持しており、コンセンサス目標株価は3,557円であった。新たな目標株価はこの市場平均をおよそ7%上回っており、トヨタの収益力と株価上昇余地に対するより強い確信を示している。 トヨタ株は、ハイブリッド車を中心とする高い製品競争力と、為替動向の追い風に支えられた業績拡大期待を背景に、国内外の投資家から引き続き買いを集めている。円安も輸出採算を改善させており、通期業績が予想を上回るとの期待を一段と高めている。 同じ証券会社は8月14日、ホンダ（7267.T）についても強気判断を維持し、目標株価を1,700円から2,200円に引き上げた。ホンダのコンセンサス評価は14人のアナリストで3.79と、やや強気の見方を示しており、コンセンサス目標株価は1,657円であった。日本の主要自動車メーカーに対する相次ぐ目標株価引き上げは、北米での堅調な販売と、電動化投資と並行して進めるハイブリッド戦略による利益寄与が評価されていることの表れと受け止められている。 こうした動きは、日産自動車（7201.T）、マツダ（7261.T）、スズキ（7269.T）、SUBARU（7270.T）を含む自動車セクター全体にも注目を集めている。トヨタは時価総額の面で日本株を代表する指標銘柄であるため、目標株価の引き上げは個人投資家心理にも広く影響を及ぼす可能性がある。