世界の株式市場には、長期国債利回りの上昇と中東情勢の緊迫化を受け、投資家がリスク資産から資金を引き揚げたことで売り圧力がかかった。水曜日のアジア市場では、韓国のKOSPIが一時6%超下落し、サーキットブレーカーと韓国取引所のプログラム売買停止措置「SIDERCAR」が発動された。一方、日本の日経225は一時2,048ポイント（3.03%）安の65,412まで下落した。マレーシアでは、トレーダーがディフェンシブ姿勢を強め、3週間にわたる小型株上昇の後に利益確定売りを進めたことで、FBM KLCIが取引序盤に4.85ポイント安の1,728.51、FBM ACE Indexが22.67ポイント（0.43%）安の5,301.18となった。この売りは、火曜日のウォール街で3営業日続落となった流れを引き継いだもので、ダウ工業株30種平均は0.22%安、S&P 500種は0.69%安、ナスダックは1.33%安となり、半導体株が下げを主導した。主な圧力要因は長期債利回りの上昇で、米30年国債利回りは一時19年ぶりの高水準を付けた。一方で、トランプ大統領がイランとの協議は進行中でも計画中でもないと述べたことを受け、地政学的な不確実性も続いた。WTIが1バレル84.94ドル、ブレントが91.02ドルで引けるなど原油高が続くなか、ヘルスケア、生活必需品、エネルギー、プランテーション、一部金融銘柄などのディフェンシブ・セクターは相対的な逃避先とみなされた。