英国の消費者物価上昇率が2月の3.0%から3月に3.2%へ加速し、エコノミスト予想の3.1%を上回ったことを受け、英ポンドは米ドルとユーロに対して小幅に上昇した。前月比の物価上昇率は0.6%で、交通、住宅、食品のコスト上昇が押し上げ要因となった。市場が織り込む6月のイングランド銀行による利下げ確率は60%から約45%に低下し、初回利下げの時期としては8月または9月の可能性が高いとみられるようになった。ポンドは一時1.2675ドルまで上昇した後、1.2650ドル近辺で落ち着き、ユーロに対しては0.1%上昇して1.1700ユーロとなった。通貨の反応が限定的だったことは、投資家が根強いインフレをある程度織り込んでいたことを示唆する一方、今回のデータはイングランド銀行が慎重に政策を進めるとの見方を強めるものである。コアインフレ率は4.2%で横ばいとなり、サービス価格の上昇圧力も高止まりし、同行の目標である2%を大きく上回った。金融政策委員会は5月9日に会合を開く予定で、今回は金利変更がないと予想されている。投資家は、今回のインフレデータを同行の予測や、アンドリュー・ベイリー総裁が示すデータ次第の政策方針と照らし合わせて評価することになる。