ビットコイン、2日間の仮想通貨ショート清算額が31億ドル超となり7万2000ドルに接近

ビットコイン、2日間の仮想通貨ショート清算額が31億ドル超となり7万2000ドルに接近

数カ月続いたトライアングルからのブレイクアウトと、2026年2月以来最大となるビットコインの日次上昇率が記録的なショートカバーを誘発し、7000万ドルのビットコイン・ショートで430万ドルの損失を被る事例も発生するなか、トレーダーは米財務省の買い戻しとCLARITY法の動向を追った。

BTC
ETH
SOL

要約

ビットコインは約7万1730ドルで取引され、24時間で11.43%上昇し、数カ月続いた対称トライアングルを上抜けたことで7万2000ドルに迫った。この急騰により、2日間の仮想通貨ショート清算額は31億ドルを超え、過去最大のショート清算となった直近24時間だけでも約27億4000万ドルに達した。ある匿名トレーダーは、7000万ドルのビットコイン・ショートで430万ドルの損失を被って目を覚ました。数時間で損益が利益から損失へと変わり、友人らはポジションを閉じるよう促した。トレーダーはポジションを維持し、「下落するまで、あるいは死ぬまで持ち続ける」と述べた。これとは別に、あるクジラは3倍のレバレッジをかけた5万ETHのショートを清算され、ETHの急騰を受けて2400万ドルの純損失を被った。ETH、SOL、HYPEのショートを保有し、含み損が200万ドルを超えていた別のトレーダーは、高利回りや地政学的リスクなど、持続不可能な上昇要因を挙げ、ポジションを閉じる予定はないとした。この動きに先立ち、ビットコインは6万4100ドル近辺の安値から7万1000ドルを上回る水準まで上昇し、短期保有者の取引所への流入は過去最高水準に達した。また、米財務省の債務買い戻し計画やCLARITY法との関連も指摘された。

用語解説
  • ショート清算: 弱気方向のレバレッジ取引が強制的に決済され、資産の買い戻しが必要となることで、上昇の動きを加速させることが多い。
  • 対称トライアングル: 価格が収束する上側と下側のトレンドラインの間で推移する保ち合いパターンで、最終的に方向性を伴うブレイクアウトに至る。
  • CLARITY法: デジタル資産に関する規則と規制監督の明確化を目的とする、米国で提案されている仮想通貨の市場構造法案。