米国株は水曜日、全面安で取引を終え、S&P500種は0.86％、ナスダック総合は1.00％、ダウ工業株30種平均は1.31％下落した。投資家が改めて金利を巡る懸念や複数の大型株企業の市場予想を下回る決算、地政学的不透明感を意識するなか、幅広いリスク回避姿勢が後退の背景となった。投資家が成長株から資金を移したことで、テクノロジー株が特に売られたほか、工業株と金融株の下落もダウの下げ幅拡大につながった。売買高は直近平均をやや上回り、機関投資家が活発にポートフォリオを組み替えたことを示した。10年物米国債利回りは直近の高水準近辺で推移し、株式のバリュエーションを圧迫し得る状況となっている。底堅い個人消費と低調な製造業活動が併存する経済指標を受け、米連邦準備制度（米中央銀行）の政策見通しは不透明なままとなっている。一部のアナリストは今回の下落について、長期的な下落局面の始まりというより、過去1年間の大幅な上昇を受けた健全な調整とみている。投資家は今後の方向性を見極めるため、今後発表される経済指標や企業決算に注目するとみられる一方、リスク許容度や資産形成の目標に応じた分散ポートフォリオを維持する姿勢も続けるとみられる。